石油枯渇30年という嘘に代わる新しい嘘、サステナビリティ
さて、このサステナビリティという言葉が1980年代に登場したというのがたいへん面白いところです。
実は、筆者はNHKに騙されて原子力の研究者となったのです。
1970年代、1973年と1979年に「オイルショック」がありました。原油の供給量が逼迫しているという理由で価格が急騰し、世界経済が大きく混乱したという事象です。
「あと30年で石油は枯渇する」とNHKのニュースをはじめ、朝日新聞などでも盛んに報道されました。当時はNHKなどの大手メディアが嘘など言うはずがないと思っていましたから、「エネルギー研究の未来は、原子力にある」と判断したのです。
「あと30年で石油は枯渇する」という話は、1972年に発表されて当時たいへん話題になった『成長の限界（The Limits of Growth）』という、マサチューセッツ工科大学の研究者D・H・メドウズらの研究発表がもとになっていました。
ただし原典を確認してわかったのですが、メドウズは「あと30年で石油は枯渇する」とは書いていません。彼は、あくまでも現在の状況と技術から計算したものに過ぎず、正しいかどうかは別の話であるとした上で、「もしもこのまま新たな油田なども発見されず、採掘技術の進歩もないのであれば、供給は30年で限界を迎えるだろう」としただけです。
また、金利をはじめとする資金管理の理由から、石油会社は30年から40年を単位として経営計画を立てるのがセオリーです。「30年」というのは、そういう数字でした。
オイルショックを招くことになった原油供給量の逼迫という話は、「セブン・シスターズ」というニックネームで知られる石油メジャー7社が原油価格を維持する、あるいは利幅を上げるために行った情報操作でした。
NHKや朝日新聞はそれを知っていました。逼迫が言われ始めた当時の国連事務総長のウ・タントのバックには石油資本がありました。
そして、原油供給量の逼迫は嘘であること、石油は当面なくならない、ということが明らかな常識となったのが、サステナビリティの登場を控えた1980年代でした石油の埋蔵量は一般的には今後1000年分は大丈夫だと言われていますが、筆者の計算では現在の人間が消費する資源量からして、短くてもあと1万年分以上はあります。
こうした、たとえば石油が枯渇するという危機を煽って新たなサービスや商品を売り出したり、テレビの視聴率や新聞の購買数を伸ばしたりすることを「恐怖ビジネス」と言います。
そして、石油をはじめとする化石燃料の枯渇は嘘だとわかってしまった結果として、枯渇の恐怖に代わって1980年代の後半に登場したのが、サステナビリティの一環として取り上げられる環境問題、具体的には「地球温暖化問題」という恐怖ビジネスでした。
化石燃料の枯渇はなく問題にならないのであれば、今度はそれを継続的に燃やすことによって出てくるCO2を問題にしよう、という流れだったのです。
『かけがえのない国 誇り高き日本文明』武田邦彦 MDN R060922
